無線LANにおける情報漏洩のリスクとセキュリティ対策

スマートフォンやタブレット端末などのスマートデバイスを業務での利用が進み、企業のネットワークは、無線LANが主流となりつつあります。
無線LANは、オフィス内で配線を気にすることなく自由にネットワークが利用できるため、どこからでも利用でき、利用人数が制限されないといった
利点があります。
ノートパソコンやタブレットやスマートフォンなどのスマートデバイスと組み合わせることで、ポータビリティを活かした柔軟な働く環境が構築でき、
フリーアドレスなどのオフィススタイルで有効です。これにより、社員は、業務の効率化、生産性の向上が図れます。

無線LANは目に見えない電波を利用するため、「不正侵入」や「データ盗聴」などのセキュリティリスクにさらされています。
また、ネットワークを介してどこからでもアクセス可能なため、制御をしなければ、社員のスマホやタブレット、私物のノートパソコンなどから簡単にアクセスできてしまいます。 制御せずに無線LANを開放した場合、ウイルスに感染した端末がネットワークに接続したことで、サイバー攻撃の被害にあいかねません。

このように無線LANには、メリットがある半面、セキュリティ対策を怠るとサイバー攻撃の被害に遭う可能性があります。 サイバー攻撃に遭い、機密データや個人情報などのデータが漏えいした場合、企業経営に多大なインパクトを与えます。
利用用途に合ったセキュリティ対策が課題となります。無線LANの利用にあたっては、リスクを認識し、セキュリティ対策を行うことがとても重要です。

無線LANに対策していない場合のセキュリティリスク

無線LANの利用においては、利便性と引き換えにセキュリティ上のリスクが生じています。企業で無線LANを利用する場合、セキュリティリスクを踏まえ、十分なセキュリティ対策を行う必要があります。

1.SSID&パスワードによる接続

SSIDとパスワードを知っていれば、無線LANに誰でもアクセスできてしまいます。退職者が無線LANに接続し、機密情報にアクセスして情報を盗まれ、情報漏えいするといったことも起こりえます。

2.不正アクセスによるデータの改ざんや破壊

無線LANのアクセスポイントを利用した第三者による不正アクセスが行われた場合、通信内容の傍受(盗聴)、社内の情報が窃取、改ざん、破壊のおそれがあります。 万が一、改ざん、破壊が行われた場合には、業務に多大な影響が生じます。

3.持込端末による情報漏えい

在宅勤務などのテレワーク時に私物端末を業務で利用するケースも増えています。その端末のセキュリティ対策が不十分だった場合には、テレワークの端末を狙ったサイバー攻撃により、マルウェアなどのウィルスに感染してしまう場合もあります。感染した端末が社内に持ち込まれ、社内ネットワークに接続した結果、情報が漏えいするといった事態も起こりえます。

利便性の高い無線LANですが、こういったセキュリティへの不安が導入を阻んでいるケースや企業のセキュリティ対策をどう講じたらよいかわからない、といったケースもあるかもしれません。

まず、認証の追加、把握・管理していない端末からのアクセスを防ぐことでリスク回避を行ってはいかがでしょうか。

L2Blocker を導入するとできること

無線LAN環境にMACアドレス認証を簡単にプラス!IT資産の可視化と遮断も実現!!

L2Blockerはネットワーク内のARPパケットを読み取り、不正端末のアクセスを検知、遮断するシステムです。 無線LANへの接続を許可していない端末が接続されたら、自動的にネットワークから遮断します。
不正端末の検知・遮断は、Windows のPCだけでなく、MacやLinux、Unix、またはiPhoneやAndroid等のスマートフォン・タブレットなどの幅広い端末に対して有効で、許可していないMACアドレスの端末は、社内ネットワークに接続できないため、無線LANのセキュリティ対策が可能です。

• 簡単にMACアドレス認証が追加可能

  

  無線LANネットワークに繋がるIT資産のMACアドレスを自動で収集。MACアドレスの認証を簡単に 追加可能。アクセスポイントへのMACアドレスの登録は不要です。

• IT資産の情報を一元管理したい

  

  L2Blockerが自動収集したMACアドレスなどのIT資産の情報は、L2Blockerの管理マネージャー上で確認できます。

• 許可・認識していないIT資産をネットワークから遮断

  

  無線LANにアクセス時、L2Blockerで許可していない端末は、社内ネットワークから自動的に遮断します。

• 導入・運用コストを抑えて無線LANを導入できる

  

  アクセスポイント用のコントローラを必要としない構成のため、導入コストを抑えられます。また、管理マネージャー上で端末の接続許可設定を行うため運用コストが軽減できます。